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”働くひと”の健康相談に必要なものとは?

※2016年9月11日に投稿されたものです

こんにちは。

iCAREの代表の山田です。

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弊社は、チャット健康相談「carely」を法人向けに提供しています。

carely は”オンライン保健室”のようなもので、健康情報や医療施設情報、コーチングやカウンセリング、ウェルネス領域の相談サービスです。医学的診断や治療を行うというよりも、もう少しライトな健康相談に対応しています。

利用者はビジネスパーソンなので、普段は忙しく仕事をされている方々ばかりです。貴重な空き時間を利用して、「ふとした疑問」を投げる場として利用していただいています。carelyを通じて、スキマ時間で「気軽にオンデマンドで専門家とパーソナルにつながること」が可能になったわけです。

法律上50名以上の事業場には、産業医という”働く人を専門に扱う医師”を専任しなければなりません。私も現役の産業医として現場で仕事をしていて日々歯痒い思いを感じているのですが、たとえ産業医が選任されていたとしても、月1回しか相談の機会を提供できなかったり、常勤だったとしてもライトな相談まで対応したりすることは出来ません。産業衛生スタッフの役割として、企業リスクの観点から従業員の健康を促進するというベースがあるため、健康度合いの悪いひとから順番にアプローチするのももっともです。

産業衛生のリソースは限られていますので、低〜中リスクの従業員はそのまま放置せざるを得ないということになります。そこで、carely と組み合わせることでリスクの比較的低い従業員に対しても健康促進が可能となるわけです。産業医や産業保健師、社内カウンセラーといった方々とcarelyは、補完関係になります。

こうした既存の制度において、かゆいところに手が届かなかったところのニーズが高まってきているのを現場の産業医を通じて痛感していたため、産業医とcarelyをセットで提供するサービスを今週リリースしました。日経新聞にも取り上げていただき、おかげさまで大きな反響をいただいています。産業医の導入を検討されている企業や、遠隔地の社員の健康までしっかりフォローしたいとお考えの企業の方にはぴったりのサービスだと自負しています。

www.icare.jpn.com

では、これまでにある健康相談サービスと我々の「carely」は何が違うのか?

多くの大手の企業ではEAPといって、外部カウンセリング機関という悩み相談ができるサービスを従業員向けに導入しています。「こころの電話110番」のような電話番号の入ったカードに見覚えはありませんか?EAPとは、カウンセラーが電話や対面で対応するコールセンターを提供するサービスのことをいいます。大手の企業ではこういう健康相談サービスがかなりの確率で導入されています。にもかかわらず、人事や従業員の方が「健康の相談をする場がない」と口々にする場面に何度も遭遇してきました。EAPを導入しているにもかかわらずです。


「気軽な相談の場がない」


それが、我々がこのcarely というサービスを始めた理由です。

つまり、EAPを導入するだけでは、気軽に相談するニーズに対応することができず、結果的に年間利用率が1-3%となってしまっています。完全に企業側の”保険”としての位置づけになってしまっているわけです。100人いたら年間1-3名が利用しているという利用状況なのです。

利用率が低迷する理由は、carely をやってみてわかりました。”働くひと”が健康相談する上で既存のサービスで不満に感じていることは、次の3点だということがわかってきたのです。

①電話や対面予約するのが面倒

②メンタルのことしか相談できない

③忙しく働いているので相談の時間がない


carely を導入することで、「保健師を含めた専門家にチャットで空いている時間に相談する」ことができるようになるため、これらの課題全てを解消することができたわけです。だから利用率が10% を超えているのだと思います。

さらに別の健康相談として、健康相談できる医師に月額費を支払って相談できるサービスを法人向けに展開している場合もあります。

サービス提供開始当初、これらは非常に良い方法だと言われていましたが、難しいのが医師側の管理だと言われています。質問に答える医師を多く揃えないといけないという点も非常に高いハードルです。また、崇高なマインドで始めた医師も、質問者のニーズを上手に汲み取れなかったり、結局は病院に言ってくださいといった返事ばかりになってしまっているという声を利用者から耳にします(あくまで山田の利用者ヒアリングによれば、、、です)。

つまり、医師という専門職は検査や診断、治療といった科学性やガイドラインといったものに関して長けているものの、その周辺領域の健康情報や医療情報、ウェルネスといったところには疎いのだと思います。「知らない」、「わからない」、「科学的に証明されていない」から明確に答えられないとなるわけです。

一方carely は、利用者のニーズを最大限満たしたいと考えて相談の対応をしています。保健師やカウンセラー、トレーナーといった健康のプロが、利用者の困った状況を解消すべく、わからない領域の質問にも自ら調べ、その中で選択し、悩みが解消される情報の提供を目ざし最大限工夫しています。

以上が、我々のサービス「carely」がなぜ利用率が高く、そして利用している方々にどのような価値を感じていただいているのかについてお話してきました。お陰様でcarely 導入、着実に伸びています!!

是非この機会に、導入を検討してみてください。笑

www.icare.jpn.com

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